無料POSレジの費用比較｜機器代と月額の違い

無料POSレジの費用は、アプリの月額だけでは比較できません。Airレジ、スマレジ、Squareには無料で使える選択肢がありますが、必要な端末、周辺機器、決済手数料、有料機能によって店ごとの支出は変わります。

この記事では一店舗の開業・乗換えを想定し、無料の範囲と費用の分け方を整理します。情報確認日は2026年9月26日です。実機の操作レビューではなく、購入前の費用整理に使う比較ガイドです。

記事のポイント

• アプリの無料と機器代・決済費を分ける
• Airレジ・スマレジ・Squareの無料条件を確認する
• 手持ち端末ありと新規購入を別に見積もる
• 登録不要の表で12か月の追加支出を整理する

無料POSレジの料金と無料で使える範囲

まず、同じ0円でも対象が違うことを確認します。公式の価格と条件を見てから、必要な機器や決済の費用を足していきましょう。

無料なのはアプリか、機器も含むのかを分ける

無料POSレジを比較するとき、最初に分けたいのは「レジのソフトを使う料金」と「営業に使う機器をそろえる費用」です。アプリの月額が無料でも、対応する端末を持っていなければ購入が必要になる場合があります。レシートを印刷するならプリンター、キャッシュレスを受け付けるなら対応する決済方法の費用も確認します。無料という言葉だけを比べても、自分の店から実際に出ていく金額は分かりません。

また、無料アカウント、無料プラン、無料試用は別の条件です。アカウントを作る費用がかからなくても、使いたい機能が有料という場合があります。試用中だけ使える機能を、そのまま無料で使い続けられると考えないようにしましょう。この記事では、Airレジ、スマレジのスタンダード、Squareの無料プランを入口に、追加支出を整理します。有料サービスまで含めた全機能が無料という比較ではありません。

例えば、対応する端末をすでに持ち、現金会計だけを記録する店と、端末やプリンターを新しくそろえてカード決済も受け付ける店では、同じ無料アプリでも必要な支出が変わります。先に「自分の店では何を使うか」を決めてから、その構成の費用を確認してください。今のレジを使い続ける選択肢もあるなら、乗換えによって増える費用と減る費用を別に整理すると、導入する意味を判断しやすくなります。

無料表示を見る順番

無料の対象、対象プラン、利用条件、含まれないものの順に確認します。「初期費用0円」がアカウント作成のことなのか、機器の購入まで含むのかを書き分けてください。対象外の費用があること自体を欠点と決める必要はありません。使いたい構成にいくらかかるかを説明できる状態にすることが、比較の出発点です。未確認の項目はゼロではなく未確認と記入します。

三つのサービスの月額と無料条件を比較する

下表は、2026年9月26日に確認した公式情報をもとに、比較の入口となる無料範囲をそろえたものです。三つとも無料で始められるPOSの選択肢がありますが、条件と機能は同じではありません。ソフトの月額が同額でも、必要な機器や有料機能まで含めた支出が等しくなるわけではありません。表の価格だけで順位を付けず、右側の確認事項と合わせて読んでください。

Airレジはアプリ単体の利用料、スマレジはスタンダードプラン、Squareはフリープランを比較しています。スマレジには一店舗という条件があります。Squareには業種別などの有料プランもあるため、見ているページのプラン名を確認します。見積書を受け取る場合も、サービス名だけでなくプランと構成を記録しましょう。無料ソフトと有料の関連サービスが同じ案内に載っていることがあるためです。

例えば、一店舗で基本的な会計だけを使う予定なら、まず無料範囲で必要な処理ができるかを見ます。顧客管理や高度な在庫管理などを追加する場合は、対応プランを確認してから月額欄を書き換えます。三つの候補で異なる機能を選んだまま比較する場合には、その差も明記してください。条件をそろえられない部分を隠して最安と判定するより、何に追加料金を払うのかが分かる表にすることが大切です。

価格と出典の確認表

0円は表記したソフト部分の料金です。表全体の確認日は2026年9月26日で、店舗一式の見積額ではありません。

Airレジはアプリ料金と機器の参考価格を区別する

Airレジの公式費用ページでは、アプリの初期費用・月額費用・サポート利用を無料と案内しています。これはAirレジ単体の範囲で、有料のAirレジ オーダーなど別サービスの料金まで含む説明ではありません。まず自店で必要なのがレジ単体か、注文を受ける別の仕組みも含むのかを分けます。関連サービスの機能に魅力を感じた場合は、そのサービス名と料金を別の行に記録してください。

同じ公式ページには、iPad、据え置き型レシートプリンター、キャッシュドロアを購入する構成例として、合計129,120円（税込）からという市場参考価格が掲載されています。これは2026年7月2日時点の参考価格であり、すべての店舗に必要な最低額でも、今回の確認日に必ず買えるセット価格でもありません。手持ち機器や印刷の必要性が違えば、実際の構成と支出は変わります。

例えば、対応端末を持っている店なら、掲載例の端末代をそのまま追加費用に入れる必要はありません。一方、手持ち機器が非対応なら、購入候補の現在価格で計算します。機器が提供される特典を検討する場合も、必要としていない有料サービスの契約が前提になっていないかを確認しましょう。最初の支払いだけでなく、特典を利用するために続く料金を含めて比較すると、使わない機能への支出を見つけやすくなります。

Airレジの見積もりで分ける欄

アプリ単体、買い足す機器、キャッシュレス決済、任意の関連サービスを分けて書きます。参考構成の総額をコピーするより、必要な機器の型番と販売価格を確かめることが先です。機器特典は通常購入と別の案として記録し、どのサービスの利用が条件かを添えてください。見積もりの確認日を残しておけば、購入時に価格が変わった項目だけを見直せます。

スマレジは無料プランの商品数と機能を確認する

スマレジのスタンダードは一店舗のみ月額0円です。商品登録数については、公式ヘルプ「商品を登録する」に、スタンダードは1,000点、プレミアム以上は10万点と明記されています。プラン紹介で目に入った機能名を、そのまま無料プランに含まれるものとして読まないことが大切です。商品点数が導入判断に関わる場合は、登録する商品を実際に整理し、利用するプランの条件と照合してください。

例えば、物販で色やサイズを分けて登録する予定なら、店頭で見える商品名の数だけで判断せず、実際に登録する単位を確認します。必要な件数が無料プランに収まらない場合には、有料プランの費用を比較に入れます。公式のプレミアムプランは一店舗につき月額5,500円（税込）です。通年で同額を12か月利用するならソフト部分は66,000円となりますが、機器、決済、追加サービスはこの金額に含めていません。

無料試用と継続利用するプランも区別します。スタンダードの公式案内では、アカウント作成から30日間の機能試用があり、有料申込みがなければその後スタンダードへ移る流れが示されています。試用中に便利だった機能が、移行後のプランでも使えるかを確認してください。登録商品数だけでなく、自店が必要とする操作を一つずつ確認すれば、無料のつもりで選んだ後から機能不足に気づくことを避けやすくなります。

無料で足りるかを確かめる材料

根拠は商品登録の公式ヘルプとプレミアムの公式料金です。商品登録数、必要な操作、継続利用するプラン、別料金の追加サービスを記入します。試用画面で見えた機能だけで無料範囲を判断せず、選ぶプランで利用できることを確認してから費用表を確定してください。

スマレジが候補に残った方は、スマレジの無料・有料プランの選び方で、商品数・顧客管理・電話サポートの条件を確認してください。

Squareは無料POSと決済・機器の費用を分ける

Squareの料金ページでは、フリープランの月額を0円と案内しています。一方、決済手数料は別で、対面、オンライン、カード情報の手入力などで条件が異なります。無料POSを導入できることと、代金の受取りに費用がかからないことは同じではありません。自店が利用する決済方法を決め、その条件に合う手数料を確認してください。ページ上で最初に見えた料率を、すべての売上に当てはめないことが大切です。

確認時の料金ページでは、年間キャッシュレス決済額3,000万円未満で、主要カードブランドによる対面決済の場合に2.5％を案内しています。それ以外は3.25％から、またはカスタム手数料となる条件が示されています。この数値はSquareの該当条件を説明するもので、他社との無条件の最安比較ではありません。利用するブランドや受付方法を確認し、自店に適用される料率を見積もりに記入しましょう。

決済機器を買う構成なら、機器代も加えます。例えば、公式料金ページのSquare リーダー第2世代は4,980円で、製品ページは価格を税込としています。ただし、これだけで店のレジ一式がそろうという金額ではありません。組み合わせる端末や必要な印刷機器などは別に確認します。有料の業種別機能を使う場合も料金を追加し、自店に必要な構成にしてから、他の候補と費用を比べてください。

Squareで見落とさない区別

POSの無料プラン、決済手数料、購入機器、有料の追加機能の四つに分けます。機器の例はSquare リーダー公式ページでも確認できます。売上の見込みがまだ定まらない場合は、手数料を確定額とせず、想定する決済額ごとの試算にします。現金売上にまでキャッシュレスの料率を掛けないよう、計算の対象も分けてください。

自分の店舗の導入費用を12か月で比較する

ここからは自店の構成を記入します。手持ち機器の有無と、固定費・変動費を分けることで、候補間の比較条件をそろえます。

手持ち端末がある場合と新規購入を分けて見積もる

端末を持っている場合は、今回の導入で追加購入が必要かを確認します。過去に支払った端末代を新たな出費として重ねて入れる必要はありませんが、使えない端末を持っているだけでは購入費は減りません。機種、世代、OS、周辺機器との組合せが対応しているかを先に確認してください。私用と兼用する予定なら、営業中に安定して使えるかも含めて判断します。

新規購入する場合は、端末本体だけでなく、必要なスタンド、接続用品、ケースなどを洗い出します。ただし、使う理由が決まっていないものまで一式に含める必要はありません。中古と新品を比較するなら、価格差だけでなく、対応状況や保証、購入後に使える状態かを確認します。機器の分割払いを選ぶときは、毎月の支払額だけで安いと判断せず、総支払額と比較期間終了時の残りも記録しましょう。

例えば、対応するタブレットがある案と、新しいタブレットを買う案を同じ表に並べます。前者は追加購入しない機器を0円と記入し、後者は確認した販売価格を入れます。無料POS同士でも、候補によって流用できる機器が違えば、その差が初回費用に表れます。比較の対象を「導入から12か月の追加支出」と決めておくと、すでに所有する資産の価格と、これから払う金額が混ざりにくくなります。

手持ち機器の確認欄

端末名、OS、流用予定の周辺機器、対応確認日、追加購入の要否を記入します。端末の条件を満たすか分からない場合は、見積額を0円で確定させず保留にしてください。候補ごとの対応情報で判断します。営業用に借りる機器がある場合も、いつまで使えるのかを確認し、12か月の途中で購入が必要になるなら別の支出として残しておきましょう。

周辺機器と消耗品は使う場面ごとに加える

レシートプリンター、現金を管理する機器、バーコードリーダーなどは、使う場面から必要性を判断します。レジアプリが無料でも、周辺機器の費用が自動的に含まれるわけではありません。紙を印刷する頻度、商品を読み取る方法、現金の扱いを整理してください。手持ちの機器がある場合も、接続方式が同じという理由だけで使えると決めず、レジと機器の正式な対応関係を確認します。

消耗品や通信も継続費として見ます。レシート用紙は、購入単位と使用量によって支出が変わります。回線は、店舗で既に利用しているものを使えるか、レジのために追加契約が必要かを分けます。営業全体で使う費用をすべてレジの追加費用に含めると、候補間の比較が歪む場合があります。今回は導入に伴って増える支出を比べるのか、店舗の運用費全体を見るのかを先に決めてください。

例えば、既存の回線が使える二つの候補を比較するなら、その回線代は共通費として別に置けます。一方、一方の構成だけ追加機器や契約が必要なら、その分は差として記録します。購入価格が安くても、用紙の調達や交換方法が自店で扱いづらい場合は、実務上の負担も確認します。無理に金額へ換算する必要はありませんが、価格欄とは別に、日々の作業で気になる点を残しておくと判断材料になります。

周辺機器ごとの見積もりメモ

機器名、使う場面、対応型番、購入またはレンタル、価格、消耗品を一行にまとめます。必要か未定の機器は、最初から総額に足すのではなく、追加する案として分けてください。レンタルやサブスクを選ぶ場合は、月額だけでなく利用期間や返却条件も確認します。安い構成を作ることより、必要な作業が成立する構成同士を比べることを優先しましょう。

決済手数料とオプションは売上条件をそろえる

決済手数料を試算する際は、対象になる決済額に、その方法に適用される料率を掛けます。すべての売上を一つの料率で計算できるとは限りません。現金、対面カード、コード決済、オンラインなどの利用割合を分け、契約条件に応じて確認します。最低料率の表示があっても、自店が適用対象かを確かめるまでは、その料率で費用を確定しないようにしてください。

計算の仕方だけを示す仮定として、ある決済方法の対象額が月20万円、料率が3％なら、その月の手数料は6,000円です。同条件が12か月続けば72,000円になります。これは特定サービスの料金や自店の予測ではなく、計算方法の例です。実際には売上の月ごとの差、決済手段の構成、追加の定額料金などを反映します。開業前で数字が分からない場合は、少なめと多めの複数の想定を置いて比較してください。

有料のオプションは、使う機能の費用だけを足します。顧客向け機能、外部連携、サポート、機器の契約などが別料金になる場合は、何に対する支出かを記録します。例えば、月額の追加機能を入れることで別の作業を減らせるとしても、未計測の時短効果を利益として足さないことが大切です。まず支払う金額と必要性を確認し、使う人がその機能を運用できるかを確かめてから、導入するかを判断しましょう。

変動費を比較する条件

対象決済額、受付方法、適用料率、追加定額費、適用確認日を記入します。料率が違うものは行を分けて計算し、最後に合計します。POSアプリの料金と決済サービスの料金は別のため、レジ名だけで手数料を決めないでください。計算例の数字を自店の金額に置き換えたことを確認し、見込み額と契約で確定した料金を区別して保存します。

12か月費用は所有済みと新規購入の二案で記入する

以下の表は、導入から12か月に追加で支払う金額を整理するための空欄表です。登録なしでコピーや印刷をして使えます。候補ごとに一枚ずつ用意し、手持ち端末を使う案と新規購入する案を分けてください。すべての欄を無理に埋める必要はありません。使わない項目は対象外、料金が分からない項目は未確認と記入し、ゼロ円と区別することが重要です。

計算は、初回に支払う費用、12か月間の固定費、想定する変動費、期間内の追加購入や終了費用を合わせます。固定費が途中で変わるなら、同じ月額を機械的に12倍せず、適用される月ごとに計算します。特典が数か月で終わる場合も同じです。分割払いや契約期間が12か月を超える場合は、表の合計とは別に残りの支払予定を記録し、期間内の出費だけで安いと判定しないでください。

例えば、最初は手持ち端末を使い、途中で買い替える予定なら、その購入も12か月の支出に含めます。逆に、買い替えるか分からない場合は、通常案と買い替え案を分けます。必要機能がまだ決まっていない場合は、金額表を埋める前に小規模店舗のレジの選び方で条件を整理できます。比較期間と構成がそろって初めて、候補ごとの支出の違いを判断できます。

登録不要の12か月費用記入表

候補名、利用プラン、対象期間、税込・税抜の扱い、金額の確認日を添えて使います。

契約前は更新・終了条件まで確認する

見積もりができたら、購入や契約の前に条件を読み合わせます。初月の金額だけでなく、翌月以降の料金、無料期間の終了日、自動更新の有無を確認してください。アプリを使うこと、決済を申し込むこと、機器を購入または借りることが別の契約になる場合は、それぞれの条件を分けて記録します。一つのサービスの解約で、ほかの契約もすべて終了すると考えないことが大切です。

終了時には、利用料の請求停止時点、購入機器の残りの支払い、貸与品の返却、必要な記録の取り出しなどを確認します。解約料がないとしても、すでに購入した機器の支払いまでなくなるわけではありません。料金条件は契約内容によって変わるため、この記事だけで自店の終了費用を決めず、公式の規約や見積もりの条件を確認してください。分からない項目は契約前の質問として残します。

例えば、機器の提供特典を使う案と通常購入する案で迷う場合、12か月の合計と、その後も続く支払・利用条件を並べます。必要な機能が同じで、どちらも運用できることを確かめてから費用差を見ます。無料POSの選定では、月額0円という共通点よりも、自分の店で追加される支出が判断材料になります。価格表から急いで申し込むのではなく、端末の適合、必要機能、条件をそろえた費用表が確認できたところで導入を決めましょう。

申込み前の最終確認

利用プランと必要機能／対応端末と機器／初回・継続・変動費／特典終了後の料金／更新・解約・返却条件／データの扱いを確認します。未確認が価格判断に影響する場合は、確認が済むまで費用比較を保留にしてください。今回の表は事前の整理用で、実際の見積書や契約条件に代わるものではありません。購入時には最新価格で金額を更新して使います。